急にお金に困った時には頼りたい、心強い存在と言えばキャッシング。そこで注目したいのは、何と言っても消費者金融や銀行であることは間違いありません。幅広い層に向けた商品が続々とリリースされています。
ところが、ここで考えたいのが申し込み条件です。審査では様々なことがチェックされますが、必ず見られるのが職業のこと。借りやすい職業、借りにくい職業があるという噂を聞いたことがありませんか？
特に安定した収入を得にくい水商売の人は、中々躊躇ってしまうことが多いかもしれません。水商売の人はスムーズにキャッシングができるのでしょうか？
消費者金融、銀行に関わらず、審査で重要視されるポイントがあります。年収や勤務先、持ち家や家族構成など、様々な項目があることは有名ですが、水商売の人で何よりも気にしてしまうのは、職業についてのことではないでしょうか。
キャッシングなどの個人融資の審査では、申込者の職業が非常に重要視されています。正社員か非正規社員か、はたまた個人事業主かと、事細かにチェックされるのです。
お金を借りる以上、必ず返済を行わなければいけません。その際、金融機関としては、安定した収入があることを期待します。安定した収入は安定した返済に繋がるからです。
ところが一般的に、水商売の人は、自分の能力が全てです。特にホステス、ホストといった職業の人は、個人の売り上げがダイレクトに収入に反映しますよね。もし不調の日が続けば、減収するリスクが大きくなってしまいます。
審査では返済に回せるお金が確保できるかどうかを判断するため、職業についてのチェックを厳しくしています。このような理由から、水商売の人はお金を借りにくいという話が聞こえてくるようになったのでしょう。
水商売の人がキャッシングなどの申し込みをした時、収入の他にも気を付けておきたいことがあります。今のお店で働いて、どれくらいの期間になりますか？審査ではそのような部分もチェックされます。
勤続年数そのものは、現状の収入には関係ありません。しかし、水商売という職業の性質から、勤続年数を積みにくい＝安定性に欠けるというイメージがあることも事実です。
審査ではそういった面からも、返済能力の安定性を見極めようとします。短期間で勤務先のお店を変わることが多い人や、ちょうど変わったばかりの人は、審査に通ることが難しい立場になっていると考えた方が良いでしょう。
勤続年数の目安としては、最低でも三ヶ月～半年、安心を求めるのであれば、一年は確保しておいた方が良いと言われています。
もし審査に通ったとしても、次に気になるのは「どれくらい借りられるか」ということでしょう。審査では借入限度額も決定されます。広告には「何百万円まで可能！」と記載されていて、ついその額が借りられると思うかもしれません。
これは水商売に限ったことではないのですが、消費者金融のキャッシングにしろ、銀行のカードローンにしろ、最初はまだ取引がない状況です。あなたがどの程度、確実に返済してくれるか＝信用できる人物なのかが分かりません。
そのため、最初は少額の限度額に設定し、以後の利用状況、返済状況をチェックしていくことになります。結果によっては限度額が上がることもあります。
限度額が上がる人は、この2点の傾向があります。特に返済期日を守ることは、何よりも重要なポイントになります。限度額を上げたいと思っている人は、ぜひ心がけてみて下さいね。
実際にお金を借りるとしたら、銀行や消費者金融が一般的です。水商売の人に向いているのはどちらなのでしょうか。それぞれの金融機関の特性を考えてみると、どちらかと言えば銀行よりも消費者金融の方が向いていると考えられます。
銀行は個人融資の際、かなり詳細な審査を行います。銀行の資金は銀行を利用する顧客の預金のため、貸し倒れを最大限防ぐという目的もあるからです。そのため、どちらかと言えば定期収入が確実な会社員などを好みます。
対して消費者金融は、何よりも返済能力を重要だと考える性質があります。反社会的な職業ではない限り、審査で無下に扱うことはありません。
もちろん水商売はきちんとしたお仕事ですので、問題なく審査に挑戦することが可能です。
社会的に、働き方にはいくつかの種類があります。公務員を始め、会社員のような正規雇用者、派遣やアルバイトのような非正規雇用者が代表的ですね。この2つの働き方は、審査で有利になると言われています。
水商売の場合、お店に正式に雇われている（社会保険が適用されている）人以外は、正規雇用、非正規雇用という立場にはなりません。
特にホストやホステスといった職業の人は、お給料はお店からもらうものの、社会保険に入っていなかったり、年度末に確定申告に行ったりするのではないでしょうか？
個人事業主とは、いわば自営業者のことです。この場合はお店と社員としての雇用契約ではなく、個人として請負の契約を結び、働いているということになります。
個人事業主（自営業）は昔から、キャッシングなどの審査の時、不利になると言われていました。しかし今の時代、多くの銀行、消費者金融が、個人事業主でもカードローンやキャッシングができる商品をリリースしています。
中には個人事業主向けの商品も出ているほどです。水商売だからと言って、必ずしもお金が借りられないわけではないということが分かりますね。
また、消費者金融によっては、水商売の人には個人事業主向けのキャッシングより、一般のキャッシング商品を勧めることも多く、以前よりも借りやすい時代になっていると言えるでしょう。
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一般のキャッシング商品は、今時、身分証明書と収入証明書があれば申し込みOKとなっていることが多くなっています。借入限度額が50万円以下なら、収入証明書が不要と言うこともあるほど、カジュアルに申し込むことが可能です。
しかし、これが個人事業主となってくると話は変わって来ます。
ほとんどの人は、まさか申し込みで虚偽の申請をすることはないでしょう。しかし、中には少数ながらそのような人がいるかもしれません。
特に個人事業主は一人でも事業が成り立つため、経営実態が分かりにくく、容易に情報を操作することが可能だと思われがちです。
そのようなトラブルを避けるため、個人事業主には以下の書類の提出が求められます。消費者金融によって種類は違いますが、おおむね共通だと考えて差し支えないでしょう。
| 必要書類 | 証明書類 |
|---|---|
| 身分証明書 | 運転免許証、健康保険証、パスポートなどの写し |
| 収入証明書 | 源泉徴収票、納税通知書、確定申告書などの写し |
| 営業状況確認書 | 各消費者金融指定の書類
営業状況が分かる内容（収支内訳など） |
水商売の場合、ここまで詳細に求められるかどうかは、消費者金融によって違うと言えます。特に確定申告はしているものの、営業状況に関しては、あまり注意を払っていない人も多いでしょう。
どちらかと言えば、水商売の人は、借入希望額に関わらず、確定申告書の写しを準備しておくと良いと考えられます。
確定申告書は収入や納税態度が一目で分かるため、とても便利です。
ホスト、ホステスといった働き方をしている人で、屋号を持っている人は少ないでしょう。そういった人たちがお金を借りる時、頭を悩ませがちなのが在籍確認です。
融資商品の審査の際、申告した勤務先への在籍が真実かどうかを確認するため、金融機関のスタッフが職場に電話をかけることが一般的。ここで確認が取れなかった場合、審査に通過できない可能性が高くなる。
多くの消費者金融は申込者のプライバシーに配慮し、金融機関名を名乗らず、個人名でかけてくることが多い。
多くの水商売の人は、この在籍確認が大変取りにくい状態です。しかし、在籍確認が取れなければ、審査に通過することはできません。
水商売の人は、この2つが在籍確認クリアのための重要ポイントです。まず、働いているお店に、在籍確認の電話がかかってくることを事前に言っておくと良いでしょう。
消費者金融側に対しては、お店の営業時間内（スタッフが電話対応可能な時間帯）に電話をしてくれるよう、申し込みの時に希望を伝えておけば、スムーズな確認が可能になります。
ホスト、ホステスは、多くの人が源氏名を使ってお仕事をしていることでしょう。お店のスタッフにも源氏名で呼ばれているのではないでしょうか。職業の性質上、本名を知らないスタッフもいるかもしれません。
でも、キャッシングの申し込みは本名ですよね。在籍確認の電話の時、あなたの本名にあててかかって来た電話なのに、スタッフさんが分からないまま「そんな人はいません」と言ってしまったら大変です。
源氏名に関しては、消費者金融によって異なる方法になることがあります。事前確認が必要です。電話一本に面倒だと思うかもしれませんが、お金のことは大変デリケート。スムーズな審査のため、少し手間をかけて下さいね。
一般の会社にお勤めの人とは違い、在籍確認を取りにくいのが水商売のデメリットのひとつです。そしてこのような事情に目を付けた業者が偽装会社（アリバイ会社）と言われています。
偽装会社は手数料を取り、在籍確認の電話対応や、架空の給与明細を発行してくれることを事業内容としています。しかし、この偽装会社は、決して健全な存在ではありません。
勤務実態がないのに、必要な書類の発行、在籍確認の電話に対応するということは、法律的に詐欺にあたり、摘発されれば偽装会社だけではなく、依頼したあなたも罪に問われます。
中には、このような偽装会社の利用を勧めて来る小規模な消費者金融もあるかもしれません。絶対に真っ当な業者ではないと断言することができます。もし進められるようなことがあったら、決して関わらないでおきましょう。
また、消費者金融側も馬鹿ではありません。偽装会社の存在はきちんと把握しています。もし偽装会社を利用していることが知られれば、審査に落ちるだけではなく、通報される危険性もあることを覚えておきましょう。
最近の真っ当な消費者金融は、水商売の在籍確認にも気を配ってくれています。偽装会社を利用するまでもなく、様々な相談に乗ってくれますし、そのためのノウハウも積み重ねています。詐欺行為をせず、素直に相談することが一番です。
偽装会社を始め、社会的に不便を感じる人の弱みに付け込んだ違法行為をする業者は、残念なことに多々存在します。その中でも有名なのが違法の貸金業法、闇金と言う通称で知られる存在です。
消費者金融の金利は、法律で上限20％と定められています。闇金はこれを遥かに超える金利を設定し、膨大な利息を取り立てることによって、不当な利益を得ようとします。返済がままならなくなる人も少なくないことでしょう。
また、強硬な取り立ても特徴的です。やはり法律で定められている項目の中に、無理を強制するような取り立てを禁じるものがあります。闇金は当然これを守らず、借りた人の生活を脅かす真似を仕出かすものです。
どうしても借りたいという人や、水商売は最初から借りられないと考えてしまっている人は、闇金の被害に遭いやすいと考えられます。
しかし、水商売であっても正規の優良な業者からでも借りることは充分に可能です。
闇金には充分に気を付けて下さいね。
今まであまり消費者金融に縁がなかった人は、優良業者なのか、闇金なのかを判断することが難しいかもしれません。闇金は小規模な消費者金融を装っていることが多いので、分かりにくいこともまた確かです。
闇金かどうかを判断するには、以下のことを気にかけてみて下さい。
正規業者の広告には、法定金利内の利用金利が明記されているはずです。また、住所や固定電話番号が連絡先として記載されているでしょう。これは消費者金融を始め、貸金業を営む会社のルールとして広がっています。
貸金業営業許可番号の記載も必要です。これは金融庁や各都道府県知事に、貸金業の営業許可を受けた正規の業者が持つことができる番号です。
中には嘘の番号を記載している闇金もいますが、金融庁のホームページで確認することができます。スマートフォンからの閲覧も可能ですので、気になる人は必ずチェックしてみましょう。
万が一闇金でお金を借りてしまった場合には、すぐに専門家に相談する必要があります。法外な金利で返済をする必要はありませんし、何より、あなたの生活に大変なストレスがかかってしまいます。
闇金と知らずに借入をしてしまったとしても、返済をする必要はありません。返済しない意思を見せれば、法的にそれ以上の返済義務はなくなります。また、返還請求をすることも可能です。
しかし、そのようなことは専門家に任せた方が良いでしょう。もちろん水商売の人でも、専門家は快く対応してくれます。専門家から闇金に連絡が行けば、すぐに強硬な取り立ては収まりますし、その後の様々な手続きも任せられます。
専門家に頼む時には依頼料（報酬と呼ばれます）が必要になります。場合によっては安くないこともありますし、収入が不安定な水商売の人は、依頼を躊躇う理由になるかもしれませんね。
だからと言って、闇金に長く苦しめられるよりは、精神的にも金銭的にもずっと良い結果が待っています。
もしも闇金に関わってしまったのなら、苦しい思いをする前に、ぜひ専門家に相談して下さい。そして今後は優良業者から借入をして下さいね。
お金を借りにくいと言われる水商売の人でも、消費者金融であれば、かなりの確率でお金を借りられることはお分かり頂けましたか？もちろん闇金などではなく、正規の優良業者に申し込むことが可能です。
あまりにも借入希望額が多かったりする場合には厳しいかもしれませんが、信用と返済能力があれば、まずは少額からの借入が可能になります。返済態度が良いのであれば、徐々に借入限度額を上げてもらえることも夢ではないでしょう。
水商売の人がお金を借りる時には、一般の会社員より、多少の面倒や心配事があるかもしれません。どうしても分からないことがある時には、分からないままにせず、できるだけ消費者金融のスタッフに相談するようにしましょう。
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